塾生による飲酒事故と、それに伴う団体処分が相次いでいる。昨年10月22日にはDancing Crew JADEに対する無期限活動停止が、12月4日には料理の会ふらいぱんと九球（こだま）テニスクラブに対する無期限活動停止がそれぞれ大学から命じられた。いずれも未成年者による飲酒事故が直接の理由であり、大学は法律違反の危険な行為に厳しく対処した格好だ。大学は、未成年飲酒に限らず成人であっても危険な飲酒におよぶこと、学生責任者や同席者らがそれを看過することについて問題視しているほか、組織的な隠ぺいの有無にも注目しているという。（平沼絵美）
十分な反省で再開許可も
大学の告示によると、これら3団体は、いずれもサークル活動中に未成年者が飲酒におよび急性アルコール中毒に陥ったほか、学生責任者らはこれを防ぐための適切な対処を怠った。これが義塾の定めた「学生の団体、集会および掲示等に関する規程」の第1条にもとるものと判断された。
学生部によると、塾生の飲酒事故認知件数と、それに伴う処分の件数そのものは、例年に比べ大きな変わりはない。しかし、2012年度の学生団体における塾生の飲酒死亡事故以降、大学は再発防止の取り組みを強めるとともに、不適切な行為について一層厳正に対処しているという。
団体への措置は、重いものから順に「解散」「無期限活動停止」「期限付き活動停止」「厳重注意」などとなっている。各事案について、教員で構成される学生総合センター内の課外活動委員会および学生総合センター本部会議で時間をかけて議論され、措置を決定している。どのような措置を取るかについて機械的な線引きは行わず、案件ごとの事情や状況に応じて検討される。また、団体への措置に加え、当事者ら個人には、所属学部が個別に処分を下すケースもある。
活動停止を命じられた団体は、新歓を含めこれまでの活動が禁じられるが、再生に向けた取り組みに限り、これを認められている。飲酒事故や違法行為を再発させない体制の確立や、内外への啓発活動など、自発的な取り組みが十分と判断された場合には、活動再開が認められる。直近では、2014年10月に無期限活動停止を命じられた学生団体が、昨年10月に再開を許可されている。反省を深め、二度と同じことを繰り返さないよう塾生自らが努めるべきとの見地から、解散よりも無期限活動停止処分の方が、より重く効果的であると考えられている。
飲酒事故を防止するための新たな取り組みとして、学生総合センターはeラーニングを利用した講座を準備している。未成年飲酒や急性アルコール中毒などの危険性を塾生に周知徹底することが狙いだ。全7コマの危機管理啓発プログラムで、履修して一定の要件を満たすと1単位を取得できる。2016年度から自由科目として導入を目指している（取り扱いは学部により異なる）。内容は、飲酒の他にも薬物乱用やマインド・コントロール、メンタルヘルス、生活習慣病、ハラスメント、ネットリテラシーなどが予定されている。