塾生新聞は創立時から45年に渡って、新聞を発行し続けてきた。45年もの月日の間に、新聞以外のメディアが台頭し、新聞を取り巻く状況は刻々と変化してきたといえる。また、近年では若者の活字離れやインターネットの発達によって、新聞というメディアそのものが転換期を迎えている。 創刊500号というこの機会に、さまざまな立場から新聞の特徴や今後進むべき道を見つめてみたい。
（寺内壮・長屋文太・藤浦理緒・榊原里帆・成田沙季）
◆THOMSON REUTERS
ニュースエディター兼コラムニスト 田巻一彦氏
サブエディター 田中志保氏
オンライン担当エディター 野村宏之氏
何が本当にニュースか
20年ほど前は新聞を取るのが当たり前という感じだった。今では強固な販売網をもつ全国紙でも、取るのをやめる人が出て減少傾向が顕著に現れている。確かにネットの方が早く、朝まで待たなくても読める。ただ、ネットは利益の出し方に問題があるので、事業形態がうまく行かない限り今のマスコミを取り巻く状況はかなり厳しい。
インターネットを使えば多くのニュースに今はアクセスできる。どの情報が一番真実に近いのか一般の人が読むだけでは区別がつかなくなっている。そこで専門性が高くプロとアマチュアの差が歴然としているコンテンツを提供できるか。「ここにアクセスすると本当のことがわかる」と思えるかがすごく大事になってくる。例えば、日本のニュースを見るときソースまで確認する人は少ない。いろいろな記事を無差別に読んでいると何を信用していいかわからなくなる。結局、ネットで読んだものを確認するために何か信頼のおけるものを読むことになる。そして、選ばないとニュースが読めないということは逆に自分が見たかったニュースを見逃すことにもつながる。紙面であれば重要なニュースは一目瞭然だ。
結論がでないのは、全てが将来、デジタルに代わるのかということだ。紙には欠点もあるが一覧性、重要なニュースがわかるという意味で利点がある。主流になるのはデジタルかもしれないが、細々としながらも紙は残るのではないか。
ロイターのニュースのほとんどもウェブで見られる。ただ、朝日もウォール・ストリート・ジャーナルもブルームバーグも日経も無料の分はどんどん狭くなって有料化している。ロイターの社内でも無料じゃまずいという話は出てきているので、いずれ有料化される部分が出てくる可能性はあると思う。
ただ、今は過渡期なのでどうやったら収益化できるかは、どのメディアにもわからない。買収されることもある。ロイターもトムソンに買収されてトムソン・ロイターになった。ニューヨーク・タイムズも中国人企業家に買収されそうになった。日本にはさらに人口減少という問題がある。世帯数が減るので普通にしていると先細りになってしまう。その中でデジタル化が進んでいるのは四面楚歌のような状況だ。
通信社だから言えることなのかもしれないが、理想を言えば、これから既存メディアに求められるのは視聴率や部数などを考えずに何が本当にニュースなのかを考えて伝えることだろう。インターネットの網目のような視点はある意味、神の視点のようなものだ。これから発展していく中でメディアがどういうポジショニングをするのか考えなくてはいけない。