塾生新聞は創立時から45年に渡って、新聞を発行し続けてきた。45年もの月日の間に、新聞以外のメディアが台頭し、新聞を取り巻く状況は刻々と変化してきたといえる。また、近年では若者の活字離れやインターネットの発達によって、新聞というメディアそのものが転換期を迎えている。 創刊500号というこの機会に、さまざまな立場から新聞の特徴や今後進むべき道を見つめてみたい。
（寺内壮・長屋文太・藤浦理緒・榊原里帆・成田沙季）
◆慶應義塾大学 法学部長
大石裕氏
新聞のもつ資料としての役割
一般の人々にとって新聞とは必要な情報を得る手段であり、それは新聞の一読者である私にとっても変わりはない。しかし私のようにジャーナリズムを研究する者にとって新聞は研究の材料でもある。実際に起きた出来事がどう編集され、ニュースとして生産されるのか。そこを追うことがジャーナリズム研究の根幹だ。過去にどのような出来事が起こり、それがどのように報じられたか調べるための歴史的な資料としての役割も新聞は持っていると考える。
日本のジャーナリズムパターン化の改善
ジャーナリズム研究をしていて感じるのは日本のマスコミは読者や視聴者が求めている情報を流しがちだということだ。ニュースのパターン化が進んでしまっている。これはマスコミ側だけに責任があるのではない。私達、受け手もニュースに対してパターン化された反応しか取らなくなっている。受け手の決まりきった反応は記者に刷り込まれ、記者にパターン化された報道を知らず知らずの内に行わせているのだろう。これはジャーナリズムの観点からいえば改善していく必要がある。ただし、この関係を変えていくのは難しいというのが現状だ。
新聞業界の今後 他メディアとの連携も
現在のインターネット社会において新聞は確実に転換期を迎えている。速報性という観点で新聞がインターネットに及ばないのは明らかだ。余力がある今の段階で、速めに策を打つことが必要だろう。幸い海外での新聞需要の落ち込みと比較すれば日本の新聞業界は一定の購読層や市場を確保できている。記者の数も多く、複数の情報源にあたった質の高い取材と報道が行われていると言えるだろう。ただ今後、新聞市場が縮小し続け、新聞そのものが衰退してしまうことがあれば、それは社会的な問題となる。
新聞のように報道の自由を大きく掲げた活字メディアは他になく、新聞の衰退はジャーナリズム機能自体の衰退にもつながる。新聞というメディアが無くなるようなことがあってはならない。将来、新聞が単独で生き残ることが難しければ、他メディアとの連携をとるなど大きな転換や切り替えも求められるのかもしれない。
学生新聞の今後
塾生新聞のような学生新聞には誰に向けて発信しているのかを常に念頭に置いてほしい。学生新聞とはいえ、新聞というメディアである以上、そこは考えを表明する場である。発行する側の自己満足ではなく、時事問題を取り上げるなどし、何かを学生や社会に訴えるような記事を掲載することを期待している。