未曽有の災害に見舞われた2011年も終わりを迎えようとしている。
震災をきっかけに、あらためて他人との「きずな」を意識したという声も聞かれる。年の瀬、新年は年賀状であらためてあいさつをし、つながりを再確認する良い機会なのではないだろうか。2012年の年賀状も、これまでにない新たな取り組みが多数行われている。
年賀状を販売する日本郵便は、寄附金付年賀はがきの売り上げの一部（1億円）を、今年は東日本大震災の救助や復興にも充てるとしている。寄附金付年賀はがき1枚55円のうち、例年は3円が寄附に充てられていたが、今年は5円が寄付されるそうだ。これらの寄附金は日本赤十字社や、被災地の団体に配分される。
震災直後、日本郵便では被災地の避難所への郵便物の配達を行い、徒歩や自転車での配達もなされたという。郵便物を送る相手がすでに避難所を出て転居してしまっていても、「転居届」や避難所などに設置された「避難先届」が提出されていれば、年賀状も元の住所から転送してくれる。
さらに今年は、被災地に配慮して「謹賀新年」「おめでとう」という言葉の使用を避けたほうがよいのでは、という声もあるようだ。そういった声に対応し、おめでたい言葉に限らないデザインの年賀状も多数発売されている。「新年のご挨拶を申し上げます」というスタンダードなものから「がんばろう日本」というものまで、バリエーションはさまざまだ。
また、いざ年賀状を出そう、といっても住所を知らない友人や知人が多いかもしれない。しかし近年、ソーシャルネットワーキングサービス（以下、ＳＮＳ）を利用した年賀状サービスも発展してきている。リプレックス株式会社が運営する「ウェブポ」では、年賀状の作成・印刷・発行をすべてオンラインで行うことができ、相手の住所情報は不要だ。相手のメールアドレスさえ知っていれば年賀状を送ることができ、たとえ知らなくともFacebook、mixi、TwitterといったＳＮＳのアカウントを経由して送付が可能となる。「ウェブポ」でも10円の義援金がついた年賀状の販売を行っているという。
人と人との「きずな」を実感した1年の締めくくりにひと手間かけて年賀状を送り、「きずなの続く」明るい新年を迎えたい。
（池田尚美）
写真はリプレックス提供