塾生新聞は創立時から45年に渡って、新聞を発行し続けてきた。45年もの月日の間に、新聞以外のメディアが台頭し、新聞を取り巻く状況は刻々と変化してきたといえる。また、近年では若者の活字離れやインターネットの発達によって、新聞というメディアそのものが転換期を迎えている。 創刊500号というこの機会に、さまざまな立場から新聞の特徴や今後進むべき道を見つめてみたい。
（寺内壮・長屋文太・藤浦理緒・榊原里帆・成田沙季）
◆東京新聞
編集局局次長 松川貴氏
デジタルを特別視しない
新聞やテレビ、インターネットといったメディアは人々に情報を得る場を提供する役割を果たす。中でも新聞は読者に能動的な情報の選択を求めるという特徴を持っている。テレビを見る時、私達はただ画面を見つめ、流れてくる情報を受動的に得がちだが、新聞は情報を得たいと思った読者が手に取るメディアだ。また、背景知識や解釈まで含めた質の高く、奥行きのある情報を提供する。
新聞は政策方針や事件の概要などを単に活字に直して報道しているだけだと批判されることがあるが、東京新聞ではジャーナリズム精神を重視し、問題意識や批判精神を持った報道を行っている。政権を見張る報道を行い、ジャーナリズム精神を失わないのが報道を行う側から見た新聞の強みであり、その役割だ。
東京新聞には、ほかの新聞社にない特別報道部（特報部）があり、46年の歴史を持つ。特報部は、政治部、経済部、社会部といった旧来の枠を超えて、ひとつの話題を多面的な視点で斬り、キャンペーン的に記事を展開することもある。
このような報道の仕方は、時には政治部とか社会部の見方や分析と齟齬をきたすこともあるが、多様な視点を読者に提供することも新聞の重要な役割である。
また発行地域が東京都と周辺7県に限られることで地域密着型のニュースを提供しやすい。ブロック紙は全国紙と比較して販売地域が狭く、不利だと考えられがちだが、逆に効率の良い情報提供や販売体制が組める。
インターネットの発達によって紙媒体の新聞は確かに危機にさらされている。しかし今後、紙媒体の新聞が消えてしまうということはないだろう。インターネットでニュースを知ることはできるが、分析が行われた詳しい情報を提供するのは新聞だけだからだ。情報が散乱するインターネット社会においてこそ、私達がジャーナリズム精神を重視した新聞を作っていく必要がある。
東京新聞では現在TOKYO Webというホームページ上でニュースの発信を行っている。大変便利なサービスではあるが、利用者はページ上に羅列されたニュースの中で関心のある部分や自分に必要な情報だけしか見ない傾向にある。受け手が知りたがることだけではなく、伝えるべきことを伝えることが使命である新聞がメディアとして生き残っていくためには、やはり従来の紙媒体の新聞を重視する必要があるのではないか。
電子版の展開は現段階では行っていないが、この8月以降の展開を予定している。通常の紙面をＰＤＦ化したもので、内容は全く同じだが、東京新聞が全国で読めるようになる。電子版を特別視するようなことはなく、従来の紙媒体の新聞と同じように捉えていく。