スマートフォンやタブレット端末が急速に普及し、「スマホ元年」と呼ばれる2011年。利用率が急激に増加しているのがmixi、Twitter、FacebookをはじめとするＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）だ。友人と気軽につながることができ、有益な情報を手軽に得られる一方で、ＳＮＳをめぐるトラブルも後を絶たない。
今回は「ＳＮＳのあり方」、「ＳＮＳの今後」について、株式会社ミクシィ社外取締役も務める慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の中村伊知哉教授にお話を伺った。
「ＳＮＳは新しいメディア。コミュニケーションスタイルもまだ確立されていない」と中村教授は話す。ＳＮＳは10年前にはなかったメディア。新聞、雑誌、テレビ、ラジオといった既成のメディアに比べ成熟度は圧倒的に低い。未成年の飲酒・喫煙などをＳＮＳ上で公開し「炎上」するケースもあり、Twitterを「バカ発見機」と揶揄する声もある。
だが、そこにＳＮＳの醍醐味があると中村教授は語る。「炎上も一種の表現方法であり、一つの文化。自分の行為がダイレクトに返ってくるメディアであることを覚悟して情報を発信し、ＳＮＳを切り開いていく必要がある」。ＳＮＳのあり方はユーザーである私たちがこれから形作っていくものなのだ。
そのうえで、注意すべき点もある。「ＳＮＳはこれまでのメディア以上に気付かぬうちに他人を傷つける可能性をはらんでいる。また、自分の発信したことが残るという2点の大きな特徴を持っています」と話す中村教授。さらに、ＳＮＳ上では誰と友人になるか、どこからの情報を手に入れるかによって世界が変わる。デマなどに惑わされないためにも、信頼できる人とのコミュニケーションが重要になる。
中村教授は、ＳＮＳの分岐点が今年3月11日の東日本大震災にあったと振り返る。震災直後、携帯電話の回線はパンクしていた一方で、ＳＮＳでは安定して安否確認などができた。それらがテレビなどで紹介されることで、ＳＮＳは飛躍的に社会的認知度をあげた。「東日本大震災は、これまで一部でしか普及していない文化であったＳＮＳが、インフラになった瞬間」と指摘する。
3・11以降、一部のＳＮＳは放射線量マップや電力消費量を表示するサービスを始めるなど、着実に社会に必要な情報源へと成長しつつある。そこで、問題となるのが世代間による情報格差だ。ネットを使いこなすことのできないお年寄りも依然として多く、ＳＮＳへの抵抗感は根強い。「ＳＮＳの実態が知られていないことにそもそもの原因がある」と中村教授は分析している。漠然とした苦手意識から敬遠してしまう人も多いＳＮＳ。高齢者への情報リテラシー教育や若い世代からのムーブメントが必要だという。
さらに、ネットワーク環境の整備も課題となっている。利用者が増加していけば、震災時のように回線がパンクしてしまうことも懸念される。「今後は、人々の教育や環境の整備とともに、ＳＮＳのコンテンツも進化し、ＳＮＳは普及していくだろう」と中村教授は語ってくれた。
（堀内将大）